シェアオフィスとは?~メリット・料金形態など、選び方の注意点を分かりやすく解説~

フリーランスやノマドワーカー、起業を考えている方の拠点として、さらには感染症対策の一環としてシェアオフィスの需要は高まっています。オフィスで失敗しないために、シェアオフィスの形態やメリット・デメリットまで、自分に合ったシェアオフィスの選び方を知っておきましょう。

知って損はナシ!シェアオフィス事情

シェアオフィスとひと口に言っても、施設によって形態はさまざまです。一般的には、個室や固定席を持たず、ラウンジのようなフリーアドレスのスペースで作業する、というイメージを持たれている方も多いのではないでしょうか。どちらかというと、コワーキングスペースに近い空間を想像されるかもしれませんが、複数名で個室を利用できるプランがあったり、1名用のプライベート空間が確保されていたり、さらには住所・登記利用ができたりと、昨今のシェアオフィスはバラエティに富んだものになっています。
「レンタルオフィスと違って決まった席がなく、落ち着いて仕事をするには向いていないのでは」、「空席がなければ利用できないのでは」、などといった声も聞かれますが、契約するプランによっては、シェアオフィスでもプライバシーやセキュリティが担保されたスペースで快適に仕事ができる施設もあります。

世界で拡がるシェアオフィス

「シェアリングエコノミー」という言葉がよく聞かれるようになり、国内外問わずシェアオフィスの需要も高まってきています。特にアメリカでは、シェアリングエコノミーを利用して、副業で収入を得る若者が増えています。また、ITインフラの発展がめざましい韓国では、シェアリングエコノミーを利用しやすい環境整備が進んでいます。
世界と比べれば、シェアリングエコノミーの普及率は高くない日本ですが、近い将来、日本でもそうした働き方が広まっていくことは想像しがたくありません。今後シェアオフィスの拡大もさらに加速していくでしょう。

シェアオフィスのメリット

1.初期費用と月額費用を抑えられる

賃貸事務所を借りるとなると、敷金や保証金、人数分のデスク・チェア・キャビネット、OA機器、インターネット回線などのインフラ環境をはじめとした初期費用がかかります。さらに、月々の賃料や更新料も発生します。一方、シェアオフィスであれば、すでにそれらの必要最低限の環境が整っており、月々の利用料に含まれることが多く、初期費用とランニング費用を低く抑えることができます。しかもシェアオフィスなら、家賃が高額になりがちな東京都内の立地の良い場所でも、格安で利用できるというメリットがあります。

2.共用設備を利用できる

シェアオフィスには、作業スペース以外に入居者が共用で利用できる設備・サービスが整っています。ミーティングや商談に使える会議室、Web専用会議室、複合機、ロッカー、ドリンクコーナー、電話ブース、シャワーブースなど、自社で用意しようとすればコストがかかる設備・サービスも、月額料金内または格安で利用できます。

3.施設内で他の利用者と交流ができる

他の利用者と交流ができるところも、シェアオフィスならではのメリットです。フリーランス、起業家、スタートアップ企業から大企業まで、シェアオフィスを利用する人の境遇や目的はさまざま。違う業種や年齢の人たちと交流を深める中で、クリエイティブなひらめきや新たなビジネスチャンスが生まれるケースもめずらしくありません。交流会やセミナーのようなイベントを開くなど、共創の機会づくりを積極的に行うシェアオフィスも増えています。
また、受付にコンシェルジュが常駐するシェアオフィスもあり、困りごとがあった際に相談したり、来客の際には対応を頼むことができます。

シェアオフィスを選ぶ3つのポイント

最後に、シェアオフィスのどんなところに注目して選べばいいか、ポイントを3つご紹介しておきましょう。

1.立地は良いか

多くのシェアオフィスは、丸の内や渋谷、池袋、恵比寿、新宿、秋葉原など、都内でも特に立地の良いエリアに集まっています。来客や外出が多い仕事の場合、「交通の便がいい」「駅から近い」といった要素を加味することも重要です。また、東京、丸の内、大手町といったビジネスエリアの一等地であれば、ステータスにもつながります。シェアオフィスの入るビルグレードが気になる場合は、実際に足を運んで確認してもいいでしょう。

2.住所・登記利用、個室が利用できるプランがあるか

シェアオフィスの中には、住所の利用や法人登記、また個室が利用できるプランを用意しているところもあります。たとえば、起業時の準備期間はリーズナブルな共用スペースを利用し、ビジネスが軌道に乗ってきたら個室プランに変更できるかどうかなど、事業フェーズに合わせて柔軟に対応してくれるかどうかもチェックしておきましょう。

3.働き方改革・感染症予防などの自分にあった働き方に適しているか

働き方改革と感染症対策から、シェアオフィスの法人利用も増えました。中でも、タッチダウンオフィスとして、テレワーク時の作業場所として、BCP対策の一環でオフィス分散として使う人が多いようです。また、地方に本社を持つ企業のサテライトオフィスとしてや、短期~中期のプロジェクトルームとしても利用可能です。

個人か法人か、どういった用途か、予算はどのくらいか、駅から徒歩何分かなど、いくつか施設を比較しながら情報を得て、自分にあったシェアオフィスを探すのがおすすめです。

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